メガネスーパーの上場廃止猶予解除の復活を願って経緯をまとめてみた

2015年末(執筆時点)で上場廃止の猶予銘柄のメガネスーパー【3318】。

筆者はメガネスーパーの株を数万円買ってみたので、2016年4月で①債務超過解消、②キャッシュフロープラス転換、③営業利益プラス転換の達成を祈願して、これまでの流れをまとめてみた。

今回の債務超過までの道のり

〈1度目の債務超過〉

一時は業界2位の位置につけていたメガネスーパー。
ピーク時には541店舗を展開。

しかし、2000年代に入り、JINSやZoffといった格安メガネ小売店に抜かれていく。

※ 2005年までは5,000億~6,000億円で推移していたメガネの市場規模は、安売り競争により、2009年には4,000億円を下回るほど縮小したと言われている

2008年の4月期から赤字に転落。

なお、2004-2005年には2000円超をつけていた株価は、下落を続け、2010年には60円ほどにまで値を下げた。

2011年4月期には、債務超過の状況となり、「JASDAQにおける有価証券上場規定第47条第1項第3号」に抵触するおそれが生じたことから、「債務超過」の猶予期間入り銘柄・監視区分に指定される。

しかし、2011年11月に国内買収ファンド最大手のアドバンテッジパートナーズ(AP)により、メガネスーパーの再生支援が図られる。

その後、メガネスーパーは、「債務超過」の猶予期間入り銘柄・監視区分への指定が解除となることが発表される。

〈2度目の債務超過〉

しかし、支援の甲斐なく、2011-2012の2期連続で債務超過となる。

その後、2013年の3月に、既存店売上高が伸びたことと新規出店効果により、32ヶ月ぶりに単月黒字化(経常黒字化)を達成したものの、状況は大きくは変わらなかった。

危機を乗り切るため、2012年7月に社長に就いていたアパレル大手ワールド出身の嘉野敬介氏が翌2013年の7月中旬の定時株主総会で退任。

代わって執行役員副社長の星﨑尚彦氏が社長に就任し、その後も企業努力を重ねる。

しかし、2013年も債務超過となった結果、2011-2013の3期連続の債務超過。

そこで、新株予約権(ノンコミットメント型ライツ・オファリング)や行使価額修正条項付き新株予約権の発行、第三者割当によるB種劣後株式・C種優先株式の発行などによる資本調達を行った。

これにより、2014年4月期で債務超過を解消し、上場廃止に係わる猶予期間銘柄から解除された。
なお、このとき株は上場廃止リスクの後退を好感する買いが集まった。

〈3度目の債務超過〉

ところが、2015年4月期に売上高142億9100万円(前年比4%減)、営業損益は8億1000万円の赤字となる。
2011-2015の4期連続で営業損失、営業キャッシュフローがマイナスとなった。

この結果、メガネスーパー は、再び、上場廃止に係る債務超過基準に関わる猶予期間入り銘柄となった。
この頃、株価は40円前後をつける。

猶予期間は、2015年5月1〜2016年4月30日である。

〈復活の道のり〉

2015年4月期は債務超過となってしまったが、着々と改善に向けた取り組みが行われている。

・事業モデルの転換

ミドル・シニア層を主なターゲットにした「アイケア重視のサービス型店舗」の導入(2014年6月にアイケアカンパニー宣言)。

・小商圏型店舗の新規出店

従来、個人商店などが囲い込んできたシニア層の取り込みに力を注ぐ。

・有識者会議の開始

専門家やヘルスケア企業らと連携、協力した有識者会議を2015年5月から定期的に開催。

・ウェラブル進出

「ウェアラブルEXPO」にスマートグラスを出展し、プロトタイプによるデモンストレーションを披露。

・出張対応を開始

サービスはすべて店舗と同様の内容・品質で、訪問先でのメガネの調整&クリーニングサービスや施設・自宅での視力(聴力)測定。

・DOCKを展開

45歳以上のミドル層からシニア層をターゲットした業態で、リラクゼーションを併設し、アイケアを明確に打ち出したコンセプトショップの展開。

・修理センターの開設

メガネ修理を内製で行う「メガネスーパーリペア&リフォームセンター」を設立。

・プレミアム保証の開始

メガネの「見え方保証・品質保証・破損保証」の3つの保証を3年間受けることが出来る。

・検査の充実

「トータルアイ検査」に「眼位検査」「視野角検査」「色覚検査」を追加した「トータルアイプレミアム検査」(1,000円)も導入。